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櫻リハの櫻本でございます🙇‍♂️

さて今回は、今年も暑さが厳しくなることが予想されるので「熱中症のガイドライン」についてです❗️

1. 熱中症の現状 — 過去最悪の救急搬送数

1-1. 2025年：救急搬送者数が過去最多10万人超

総務省消防庁の統計によると、2025年（令和7年）5月～9月の熱中症による全国の救急搬送人員は100,510人となり、統計開始以来過去最多を記録しました（第一ライフ資産運用経済研究所、2025年）。

年齢区分別では、高齢者（65歳以上）が57,433人で全体の57.1%を占め、成人（18歳以上65歳未満）が33.9%と続いています。発生場所別では住居が38.1%で最も多く、次いで道路（19.7%）、公衆屋外（12.1%）の順となっており、日常生活空間にリスクが集中しています。

搬送者の傷病程度別では軽症（外来診療）が63.1%を占める一方、中等症・重症（要入院）は36.4%と搬送者の約3人に1人が入院を必要とする深刻な状況です。

1-2. 職場での熱中症も過去最多更新

厚生労働省の発表（2025年5月）によると、2024年（令和6年）の職場での熱中症による死傷者数は1,257人（前年比151人・約14%増）で、統計開始の2005年以降で過去最多となりました。

さらに2025年（令和7年）の速報値では1,681人と2024年をさらに大幅に上回り、再び過去最多を更新しています（厚生労働省令和7年12月末速報値）。業種別では製造業・建設業・運送業が上位を占め、7月・8月の2ヶ月間に死傷者数の約8割が集中しています。

1-3. 地球温暖化と熱中症の今後

国立環境研究所（2024年）は「東京都では21世紀半ばに熱中症のみで救急車の稼働率が100%を超える救急搬送困難事案が発生すると予測される」と分析しており、医療崩壊に直結しかねないリスクが示されています。気候変動の加速に伴い、熱中症は今後さらに深刻化する可能性があります。

2. 熱中症診療ガイドライン2024 — 改訂の経緯

2-1. 改訂が必要となった背景

2015年版（G2015）の発行から約10年が経過する間に、日本をはじめ世界的な気候変動の進行に伴い熱中症による救急搬送・死亡例が著増しました。また、国内外から多数の熱中症関連論文が蓄積されエビデンスの更新が必要となったことから、G2024ではMindS診療ガイドライン作成マニュアル2020を参考にGRADEシステムを採用したガイドラインとして全面改訂が行われました（熱中症診療ガイドライン2024 作成経緯保健医療科学 2025年5月）。

2-2. GRADEシステム採用による推奨の信頼性向上

従来のG2015はCQ（クリニカルクエスチョン）形式でしたが、G2024ではGRADEシステム（Grading of Recommendations Assessment, Development and Evaluation）を採用し、エビデンスの確実性と推奨の強さを明確に区別することで、医療従事者がより根拠をもって治療判断できるようになりました。

また、推奨が十分に得られないCQについてはFRQ（Future Research Question）やBQ（Background Question）として分類し、「現時点で何が分かっていて何が分かっていないか」を明確にした点も大きな特徴です。

3. 最重要改訂①：重症度分類の大変更

3-1. 2015年版（3段階）から2024年版（4段階）へ

G2024で最も重要な改訂は、これまでのI度・II度・III度の3段階分類に「IV度（最重症）」が新設されたことです。これまでのIII度（2015）の中に特に注意を要する最重症群が含まれていることが明らかになり、この最重症群を「IV度」として独立して定義しました。

重症度	呼称（目安）	主な症状	対応方針
I度	軽症	めまい・立ちくらみ・筋肉痛・大量発汗（意識障害なし）	涼しい場所で休息・水分補給（現場対応可）
II度	中等症	頭痛・嘔吐・倦怠感・集中力低下（軽度の意識障害）	医療機関受診・輸液が必要
III度	重症（2024）	意識障害・肝障害・腎障害・DICのいずれか（IV度に該当しない）	入院による集学的治療が必要
IV度【新設】	最重症	深部体温≧40.0℃ かつ GCS≦8（意識障害）	ICU管理・Active Cooling含む最緊急対応

4. 最重要改訂②：qIV度（quick IV度）の導入

4-1. qIV度とは何か

IV度の正式診断には「深部体温の測定（膀胱温・直腸温）」が必要ですが、救急現場・搬送中・来院直後では深部体温の測定が困難なケースがあります。そこでG2024では現場でも迅速に最重症を疑える基準としてqIV度（quick IV度）が新設されました（ケアネット、2024年7月）。

qIV度の概念導入により、医師だけでなく救急救命士・看護師・理学療法士・スポーツトレーナーなど現場に関わるすべての医療従事者・支援者が最重症熱中症を早期に疑い、適切な医療機関搬送と初期対応を迅速に行うことが可能になります。

4-2. リハビリ職・現場スタッフへの実践的意味

通所リハビリ・訪問リハビリ・スポーツ現場で活動する理学療法士・作業療法士がqIV度を正確に理解しておくことは、患者・クライアントの命を守る上で極めて重要です。

• 表面体温計（非接触型体温計）を施設・訪問バッグに常備する
• JCS・GCSの簡易確認方法（呼びかけへの反応・開眼・会話・従命）をスタッフ全員が習熟する
• qIV度を疑った場合はただちに119番通報と同時にActive Coolingを開始する
• 患者家族・施設職員への熱中症教育でqIV度の概念を平易に伝える

5. Active CoolingとPassive Coolingの概念整理

5-1. G2024における冷却法の再定義

G2015では「体温管理」「体内冷却」「体外冷却」「血管内冷却」など複数の分類が混在していましたが、G2024では冷却法をActive CoolingとPassive Coolingの2カテゴリに明確に整理しました（保健医療科学 2025年5月）。

分類	対象	具体的な方法
Active Cooling（積極的冷却）	主にIII〜IV度（重症〜最重症）	冷水浸漬・蒸散冷却・体外式膜型人工肺（ECMO）・ゲルパッド法・アイスパック（腋窩・鼠径部・頸部）
Passive Cooling（受動的冷却）	主にI〜II度（軽症〜中等症）	冷却輸液・涼しい環境（冷房・日陰）での休息・経口水分補給

5-2. 冷水浸漬（Cold Water Immersion）の位置付け

G2024でActive Coolingの最も効果的な方法として冷水浸漬（体を冷水浴槽に浸ける手法）が明確に位置付けられました。欧米のガイドラインでは以前から推奨されていましたが、日本のガイドラインで明示されたのはG2024が初めてです。

ただし、冷水浸漬の実施には浴槽・大量の冷水・監視体制が必要であり、すべての医療現場・競技会場で対応できるわけではありません。蒸散冷却（皮膚に水を霧吹きしながら扇風機等で風を当てる）も有効な手段として位置付けられています。

5-3. 現場でのActive Coolingの実際

1. 患者を直ちに涼しい環境（冷房の効いた室内・救急車内）に移す
2. 衣類を脱がせ皮膚を露出する
3. 首・腋窩・鼠径部にアイスパックや保冷剤を当てる（大血管周囲冷却）
4. 霧吹きで皮膚を湿らせ扇風機で風を当てる（蒸散冷却）
5. 意識がある場合は経口で冷たい水・スポーツドリンクを補給
6. 意識障害がある場合は無理に飲ませず誤嚥に注意
7. 深部体温が38.5～39.0℃に低下したらActive Coolingを中止する（過冷却予防）

6. 2015年版と2024年版の主要比較

項目	G2015（旧版）	G2024（新版）
重症度分類	3段階（I・II・III度）	4段階（I・II・III・IV度）★最大の変更
最重症の定義	III度に最重症群が内包されていた	IV度として独立定義（深部体温≧40℃＋GCS≦8）
現場判断基準	なし	qIV度（quick IV度）を新設★
冷却法の分類	複数分類が混在	Active/Passive Coolingに整理★
冷水浸漬	明示なし	最も効果的なActive Coolingと明記★
エビデンス評価	CQ形式	GRADEシステム採用★
Bouchama基準との整合	整理なし	IV度がBouchama重症基準に相当と明記

7. 予防 — WBGTと職場義務化対応

7-1. 暑さ指数（WBGT）の重要性

G2024でも暑熱環境の評価指標としてWBGT（Wet Bulb Globe Temperature：湿球黒球温度）が重要視されています。WBGTは気温だけでなく湿度・輻射熱・風速を総合した暑熱環境の総合指標です。

WBGT目安	危険度レベル	推奨される対応
31℃以上	【危険】	激しい運動・重作業は原則中止。特別な場合を除き屋外活動禁止
28〜31℃未満	【厳重警戒】	激しい運動は避ける。頻繁に休息・水分補給
25〜28℃未満	【警戒】	積極的に休息・水分補給。激しい運動では30分毎に休息
21〜25℃未満	【注意】	激しい運動・重作業は水分・塩分補給を必ず行う
21℃未満	【ほぼ安全】	通常は危険性少。ただし激しい運動時は注意

7-2. 2025年6月：職場熱中症対策が法的義務化

2025年6月1日から改正労働安全衛生規則（第612条の2）が施行され、事業主に以下が義務付けられました（厚生労働省、2025年5月30日公表）。

1. 早期発見体制の整備：熱中症のおそれがある労働者を早期に発見するための体制整備（職場巡視・バディ制・ウェアラブルデバイス等の活用）
2. 措置手順の作成：熱中症の重篤化を防止するための措置手順（作業離脱・身体冷却・医療機関への搬送等）を作成・周知
3. 体制・手順の周知：上記①②の体制や手順を関係作業者に周知

2024年の職場熱中症による死亡事例の多くで「重篤化した状態で発見されるケース・医療機関に搬送しないケースなど初期対応の放置・遅れが見られた」（厚生労働省）とされており、早期発見と迅速な対応の重要性が改めて示されました。

7-3. リハビリ施設・医療機関での対応チェックリスト

• WBGTを測定できる環境を整備する（市販のWBGT計を施設内外に設置）
• 空調設定をWBGTベースで管理し室温28℃・湿度50～60%以下を目標にする
• 通所リハビリの送迎車内は乗車前に十分冷房を行う（車内の急激な温度上昇に注意）
• リハビリプログラム中は30分毎に水分補給を促す（目安：1回150～200mL）
• 患者の服薬（利尿薬・抗コリン薬・β遮断薬）と熱中症リスクの関係を確認する
• qIV度判断のための非接触型体温計とGCS確認シートまたはJCS（3-3-9度方式）確認シートをスタッフルームに掲示する

8. 高齢者・リハビリ患者の特別なリスク管理

8-1. 高齢者に熱中症が多い理由

2025年の救急搬送データでは高齢者が57.1%を占め、住居での発生が最多でした。高齢者に熱中症が多い理由は複数の生理的変化が重なります。

高齢者の生理的変化	熱中症リスクへの影響
体水分量の減少	体重の約55%（成人60%に比べ低い）→脱水に陥りやすい
口渇感の低下	脱水が進んでも水分を摂りたいと感じにくい
発汗機能の低下	体温上昇しても発汗が遅延し熱放散が障害される
腎機能の低下	尿による熱排出・電解質調整が低下
皮膚血流調節の低下	皮膚血管拡張による放熱反応が遅延する
多剤服薬（ポリファーマシー）	利尿薬・β遮断薬・抗コリン薬などが体温調節を障害

8-2. リハビリ患者への具体的観察ポイント

• 運動中・後に体温・顔色・発汗量・呼吸数を定期的に観察する
• 心拍数が安静時＋30拍/分以上に増加したらリハビリ強度を下げ休息を促す
• 「ふらつき感・頭痛・気分不快・嘔気」は即座に運動を中止し体温測定を行う
• スポーツドリンク（Na含有）または経口補水液（ORS）を用意し電解質補給も行う

9. よくある質問（Q&A）

10. まとめ — 「知っている」が命を救う

熱中症診療ガイドライン2024の改訂は、医療現場における熱中症対応を大きく進歩させるものです。特に以下の3点は全医療従事者・救急対応者が即座に覚えておくべき内容です。

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• IV度（最重症）の新設:深部体温≧40.0℃かつGCS≦8 → ICU管理が必要
• qIV度による早期疑い:表面体温≧40.0℃かつGCS≦8（深部体温測定不要）→ 現場即時判断
• Active Cooling:冷水浸漬・蒸散冷却・大血管冷却を積極的に実施

2025年に過去最多の救急搬送者数10万人超を記録した熱中症は、もはや「注意すれば防げる軽い体調不良」ではありません。「知っている医療従事者が正しく早く動くこと」が最悪の転帰を防ぐ最大の武器です。

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